マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティ特定の背景

ニチコングループは、経営理念である「価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献」を実現するため、サステナビリティ方針を制定し、多くのステークホルダーとの対話や連携を通じて社会課題に取り組んできました。

しかし、現在の社会環境の複雑化と先行き不透明な状況を受け、全社が共通認識のもと取り組むべき課題を明確にする必要があると判断しました。2025年の75周年を迎えるにあたり、さらなる飛躍に向けて、当社グループの存在意義である「明るい未来社会づくり」の現を目指し、企業と環境・社会双方の視点からマテリアリティ(重要課題)を特定しました。

特定にあたっては、当社グループの強みと社会情勢やステークホルダーからの期待を踏まえて注力すべき課題を整理しました。今回の特定を通じて、限られた経営資源をサステナビリティ・事業・共通のテーマに沿って重点配分し、より効果的かつ迅速な施策展開を目指します。

今後は事業戦略への統合と社内浸透を進め、各マテリアリティの目標・KPIを設定し、持続的な企業価値向上に努めます。また、外部環境の変化に応じて適宜見直しを行う予定です。

マテリアリティ特定プロセス

<検討にあたり重視したポイント>

気候変動など社会の課題を解決し、明るい未来社会づくりに貢献
共有価値の創造と公正かつ透明性の高い経営
お客様価値を高め、企業の発展と全従業員の幸福を目指す

STEP1
環境・社会課題の洗い出し

社会課題に関する各種要請を以下の情報に基づき洗い出しました。

  • ESRS
  • SASB
  • 社会からの要請や取引先などの外部環境等

バリューチェーン情報の整理

自社の上流~下流の事業活動を洗い出し、特に環境・社会との関わりが深い事業活動を特定 環境・社会課題の洗い出し

STEP2
環境・社会へのインパクト/自社グループへの機会・リスクの特定・評価

「ダブルマテリアリティ」の考え方に則り、ニチコンのバリューチェーン全体での「環境・社会へのインパクト」(インパクト・マテリアリティ)と「自社グループへのリスク・機会」(財務マテリアリティ)を特定し、評価

STEP3
マテリアリティの特定

検討チームでの検討を踏まえ、サステナビリティ推進委員会での協議、取締役会にて議論のうえ、最終化

ニチコングループのマテリアリティと社内外にもたらす変化

マテリアリティ なぜ重要なのか 特定したマテリアリティに基づく、社内外にもたらす変化
製品を通じた
脱炭素社会への貢献
脱炭素の潮流を踏まえた温室効果ガス排出削減に寄与する環境関連製品の展開により、気候変動などの社会課題の解決を促進することを目指して設定しました。 温室効果ガス排出削減に寄与する製品やサービスの創出、提供を通じて、顧客と社会のカーボンニュートラルを目指します。新たな事業機会の創出や、既存事業の競争力強化にもつながっていきます。
オンリーワン技術と
絶対的品質による
顧客満足度の向上
先端技術への挑戦を通じて、気候変動などの社会課題や人々の生活の利便性向上に対するソリューションの提供や、絶対的品質の製品・サービスによる価値提供は、顧客満足度を高めるための本質と考え、設定しました。 新たな事業領域や技術開発の機会を生み出すきっかけとなります。また、顧客の期待以上の価値を生み出す製品づくりを通じて、お客さまに喜びや感動を提供することを目指します。
働きがいを感じ
チャレンジできる
職場環境の実現
人事理念として、「人こそニチコンのエネルギー」を掲げ、中長期的な視点で従業員の能力開発機会を創出し、エンゲージメントを高めることで、企業の持続的な成長につながると考え、設定しました。 高度な技術開発やスキルの習得を促進し、価値創造に貢献することで従業員エンゲージメントに好影響を与え、活気と創造性に満ちた企業文化を醸成します。
事業活動における
環境負荷の低減
自社の事業活動における環境負荷低減は、当社の事業機会やリスクに直結しうる喫緊の社会課題(炭素税の導入や環境規制の強化による対応コストの増加等)と考え、設定しました。 バリューチェーン全体での環境負荷低減に向けた事業活動、技術革新、情報開示を実施します。また、環境に配慮した事業活動を通じて資源循環や環境保全のさらなる促進を目指します。
変化への対応と
ガバナンス・リスク
管理体制の強化
事業に関するリスクを的確に捉え、対策を講じるとともに、コンプライアンスの徹底、事業運営の健全性および透明性の確保の取り組みを行うことは、グループの持続的な成長と企業価値の向上を牽引することにつながると考え、設定しました。 共通の倫理観・価値観を持って法令遵守に継続的に取り組むことで、財務リスクやレピュテーションリスクを軽減し、事業の安定性を高めるほか、情報開示においては投資家や顧客、従業員など、さまざまなステークホルダーとの信頼構築、経営の透明性と説明責任を高めます。