8つのキーワードで知るニチコン

01トップノッチ

あらゆる面において最上級を目指す

お客さまのニーズがますます高度化・多様化している昨今、当社は3つのコア事業であるアルミ電解コンデンサ/フィルムコンデンサ/回路製品で、品質、コスト、納期、サービス、技術などあらゆる面において最上級を目指す「トップノッチ経営」を打ち出しました。そして当社主力製品の各種コンデンサを統括する「コンデンサ事業本部」と回路製品をはじめとした環境・エネルギー・医療関連を統括する「NECST(Nichicon Energy Control System Technology)事業本部」の2事業本部制を導入し、開発から販売まで一気通貫体制により事業を力強く推進し売上達成を目指して取り組んでいます。さらに、NECST事業本部に開発センター、コンデンサ事業本部に技術センターと設備センターを設置して、新製品開発のスピードアップと基礎技術開発の強化を図っています。

(トップノッチ=最上級の、一流の)

02SDGs

当社のSDGs達成に向けた積極的な取り組み事例

SDGsとは、2015年9月に国連サミットで採択された社会・経済・環境面における「持続可能な開発」を目指す、先進国も途上国も含めた国際社会共通の目標のことです。
私たちは、ニチコングループ経営理念に基づき、価値ある製品の創造を通じて明るい未来社会づくりに貢献するとともに、より良い地球環境の実現に努めます。また、全てのステークホルダーに対し誠心誠意をもって対応し、企業の社会的・倫理的責任を果たすことで、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指します。

サステナビリティ方針はこちら

EV・HV用フィルムコンデンサでEV・HV の普及に貢献
CASE・5Gの普及に貢献するアルミ電解コンデンサ
IoTエッジデバイスに最適な小形リチウムイオン二次電池
がんの粒子線治療に当社の加速器用電源が圧倒的なシェアを獲得
SPring-8やSACLA、J-PARCなどで超高精度加速器用電源が活躍
累計販売台数No.1の家庭用蓄電システムで再生可能エネルギーを活用
企業、地方自治体に、災害時に電気を供給できるポータブル蓄電システム、可搬型給電器を提供
EV/PHVと家庭を繋ぐV2Hシステムを世界で初めて商品化
公共・産業用蓄電システムによるBCP(事業継続計画)、節電、CO2削減離島や海外へも積極展開
業界No.1の省エネ電源技術による環境負荷軽減

03ミッション

環境社会への貢献と創造業への変革

低炭素社会実現に向けて、「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」などの新しいエネルギーシステムの事業化による環境関連ビジネスの拡大を図るために、V2H(Vehicle to Home)システム、EV用急速充電器、家庭用や公共・産業用蓄電システムなど、「環境」ニーズを先取りした独自の新製品の開発や販売活動を進めています。

また、当社は「モノづくりからコトづくり」「製造業から創造業への変革」を目指す方針を打ち出しています。これは製品の特徴をアピールするのではなく、モノづくりからコトづくりの視点に立ち、お客さまのニーズの高いモノ、役立つモノを開発・提供していこうという考え方です。この方針を徹底することで、お客さまの期待以上の価値ある製品を提案し、お客さまに喜びと感動を提供しています。

04製品戦略

3つのコア事業で、需要が拡大する4つの市場での成長をめざす

“強いものをより強く”をコンセプトに、「アルミ電解コンデンサ」「フィルムコンデンサ」「回路製品」の3つのコア事業で拡大・成長をめざすニチコン。これを実現するには、3つのコア事業分野の製品によって深耕すべき市場にも「選択と集中」の観点が必要です。そこで当社は、成長著しい4つの市場に着目。それが創エネ・蓄エネ・省エネをつかさどり、また今後の成長分野でもある「エネルギー・環境・医療機器」、EV・HVをはじめ鉄道車両などの「自動車・車両関連機器」、節電、省エネに貢献し、豊かな暮らしや社会を実現する「白物家電・産業用インバータ機器」、パソコンやタブレット端末などの「情報通信機器」市場分野です。

当社では、これらの需要を最大限に取り込むために、営業力のさらなる強化に努めています。より顧客に密着したニーズ開発型の提案営業に力を入れ、高信頼性、高安全性、高機能性を追求した差別化製品を開発し、競争力の向上を図ります。

05研究開発

いくつもの業界初、世界初を生み出してきたテクノロジー

コンデンサはエレクトロニクス機器に使用されるキーデバイスとして、その進化の鍵を握っています。それだけに、いち早くよりニーズにマッチした製品を開発・供給することができればビジネスチャンスは広がります。

当社はこれまで、「スピード」を重点課題として掲げ、独創の技術で業界初、世界初の製品開発に取り組んできました。これを可能にしているのは、入社時から始まる新人教育や階層別研修、MOT ( Management of Technology ) 教育等、人材育成に注力し社員一人ひとりの知識・スキルの向上に努めているからであり、世界初の「V2H ( Vehicle to Home )システム(EVパワー・ステーション®)」や、業界初の完全系統連系対応「家庭用蓄電システム(「パワーオアシス」)」、省スペース型「EV用急速充電器」などをはじめ、さまざまな技術・製品を生み出しています。

また、科学技術振興機構によるスーパークラスタープログラムに参画し次世代パワー半導体SiC(シリコンカーバイド)を用いた高効率のSiC電力変換モジュールを開発し、さらには東京大学生産技術研究所と包括的な研究協力協定を締結し、既存技術の延長線上では到達できない画期的な新技術・新工法を用いた次世代デバイスの開発に取り組むなど、産産連携、産学連携によるさまざまな技術開発を行っています。

06グローバル

成長分野での生産力増強を、アジア地域を中心に展開

現在、販売ネットワークは、米国、オーストリア、シンガポール、マレーシア、タイ、インド(ベンガルール、デリー、プネ)と、中華圏(上海、大連、無錫、香港、ハノイ、深圳、重慶、成都、台湾の各地)、韓国に広がっており、生産拠点は、マレーシア(アルミ電解コンデンサの製造)、中国の無錫(アルミ電解コンデンサと回路製品の製造)と宿遷(導電性高分子アルミ固体電解コンデンサとフィルムコンデンサの製造)に開設しています。これにより、重点製品の中国での生産・販売体制が整いました。また、国内・海外の生産拠点は、それぞれ生産する品目を補完しあうことで、1極集中によるリスク回避を図っています。

当社の海外売上高比率は54.8%(2021年3月時点)ですが、これをさらに高め、世界市場における圧倒的なポジションの確立をめざします。

07人材育成

夢と情熱に応える先進的な育成プログラム

世界に誇れる独自技術の源は人であり、人が力を発揮できる環境が必要です。当社では、2005年から大学との連携によるMOT(Management of Technology)教育を継続しています。技術とビジネスを結び、新しい価値を創出するため、既存の技術の延長線上にない新たな製品を創造するための発想法や、ビジネスモデルの創造などに関し、高度かつ実践的に学ぶ先進的な取り組みに約300名の社員が参加しています。

また、東京大学生産技術研究所での共同研究に若手社員を積極的に送り込むことで、新規ビジネスの立ち上げを担う人材育成も行っています。

当社では、「人」こそ最大の経営資源であり、会社のエネルギーであるとの観点に立ち、基礎的なことから高度な内容のものまで、人材育成のためのプログラムを用意しています。

08環境

地球との共存を目指すGREEN PROJECTを推進

環境保全活動は当社が企業活動を行っていく上での重要な柱です。1997年12月には業界でいち早く環境憲章を制定し、「地球との共生」「人と地球に優しい社会」の実現を目指して環境保全に取り組んでいます。

技術開発・製品開発・生産活動において、省エネ化や廃棄物排出量の削減を促進し、製品含有化学物質管理の徹底はもちろん、製品そのものが地球環境負荷低減に貢献するような製品開発にも注力しており、いくつもの画期的な製品を生みだしています。